メガネやコンタクトレンズの煩わしさから解放される方法として注目を集めるICL（眼内コンタクトレンズ）治療ですが、自由診療であるため高額な費用がネックとなり、検討を躊躇している方も少なくありません。本記事では、2026年最新のICL手術の料金相場や、隠れた追加費用、コストを抑える方法まで徹底的に解説します。
ICL手術の費用相場は両目で45万円～80万円
ICL手術にかかる費用は、両眼で約45万～80万円が一般的な相場です。この価格幅は主に、近視の度数の強さや、乱視矯正が必要かどうか、実用面や安全性などを考慮したクリニックの価格設定によって生じます。
【料金別】近視のみ・乱視ありの費用目安
ICLで使用するレンズは、患者の眼の状態に合わせてオーダーメイドで選定されます。近視のみのスタンダードなケースと、乱視矯正を必要とするケースではレンズの構造が異なるため、料金に差が生じます。
- 度数がそれほど極端に強くない場合、比較的安価な基本料金プランが適用されるケースが多いです。
- 乱視用レンズ（トーリックICL）は、レンズの製造・調整コストが高いため、近視のみのプランに加えて片眼あたり5万円～10万円程度の追加料金が上乗せされるのが一般的です。
片目のみのICL手術は可能？費用相場
左右の視力差が極端に大きい不同視の方や、片眼だけ強度近視が進行している方のために、片眼のみのICL手術も可能です。片眼手術の費用相場は、おおむね両眼手術の半額から6割程度（約25万円～45万円）に設定されています。ただし、術前検査や定期検診の費用は片眼であっても一律で発生することが多いため、単純に半額にならない場合がある点に注意が必要です。
要注意！手術代だけじゃないICLの総費用・料金内訳
提示されている「手術基本料金」の安さだけでクリニックを選んでしまうと、予期せぬ追加費用で予算オーバーになることがあります。あらかじめ、診察からアフターケアまでを含めた総額の内訳を把握しておきましょう。
1. 適応検査・術前検査的費用
ICL手術を行う前に、そもそも眼にレンズを挿入するスペースがあるか、角膜や網膜に異常がないかを調べる「適応検査」が必要です。この検査では、角膜形状解析や角膜内皮細胞測定、前房深度測定など、10種類以上の精密検査が行われます。適応検査の費用は無料としているクリニックもありますが、5,500円～11,000円程度の自己負担が発生する場合もあります。
2. 手術費用（レンズ代・執刀料）
総額の大部分を占めるのが、手術当日に支払うレンズ代と医師の技術料（執刀料）です。度数が一定基準を超える強度近視の場合や、特注のレンズが必要になる場合は、事前の見積もりよりも高くなるケースがあります。
3. 術後の定期検診・薬代
手術後は、傷口の回復や視力の安定、感染症の有無を確認するために、翌日、1週間後、1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後、1年後といった細かなタイミングでの定期検診が義務付けられています。また、炎症や感染を防ぐための点眼薬や内服薬も処方されます。これらの検診料や薬代が、手術費用に含まれているか、それとも毎回窓口で支払う必要があるのかによって総額が大きく変わります。
4. 保証期間内の追加費用（再手術・レンズ交換など）
万が一、手術後に「度数が合わない」「位置がズレた」といった問題が生じた場合、レンズの入れ替えや位置調整の再手術が必要になります。多くのクリニックでは「術後6ヶ月～1年間」などの保証期間を設けており、その期間内であれば再手術やレンズ交換を無料または低額で行うことができます。この保証期間の長さやカバー範囲も重要なコスト要因です。
【チェックリスト】カウンセリングで確認すべき総額費用のポイント
カウンセリングや適応検査を受ける際には、以下の項目を網羅した見積書を提示してもらい、追加費用の有無を確認しましょう。
- 提示された金額は「税込」か「税抜」か
- 適応検査や術前検査の費用は手術代に含まれるか
- 乱視ありの場合の追加料金はいくらか
- 術後どのくらいの期間まで定期検診や薬代が無料になるか（アフターケアの期間）
- 万が一の再手術やレンズ取り出し、サイズ交換時の追加費用はあるか、保証期間は何年間か
ICLの費用はなぜ高い？保険適用はされる？
ICLは、メガネやコンタクトに代わる視力矯正の選択肢の一つですが、高額な医療費が障壁となることも事実です。なぜこれほど高価なのか、その理由と公的サポートの有無について解説します。
ICL費用が高額になる4つの理由
ICL手術が高額になる背景には、以下の4つの理由があります。
- 使用するレンズは、生体適合性の高い特殊な素材で作られており、患者一人ひとりの眼の形状や度数に合わせて緻密に設計・製造されます。
- ICL手術を執刀するには、開発元から認定された専門資格が必要です。なかでも指導的立場である「エキスパートインストラクター」は2026年6月時点で日本国内に15名（うち最上位の「シニアエキスパートインストラクター」は2名）しかおらず、高い専門技術の担保が価格に反映されています。
- 微細な眼内組織を傷つけずに手術を行うため、最先端の顕微鏡や10種類以上の精密検査を行う高精度な解析装置が用いられます。
- 眼の中にレンズを挿入するデリケートな手術であるため、術後の感染症対策や定期的な視力確認など、長期間にわたる手厚いフォローアップ体制の維持費用が含まれています。
ICLは保険適用外の「自由診療」
ICL手術は、病気や怪我の治療とは異なり、生活の質（QOL）を向上させるための「視力矯正」を目的としているため、公的医療保険が適用されません。全額自己負担となる「自由診療」に分類されるため、クリニックが自由に価格を設定することができ、施設によって料金に差が生じることになります。
「高額療養費制度」や「先進医療特約」は使える？
医療費が一定額を超えた場合に自己負担を軽減できる「高額療養費制度」は、公的医療保険が適用される診療のみが対象となるため、自由診療であるICLには適用されません。また、「先進医療特約」についても、ICLは厚生労働省が指定する先進医療（治療の種類ごとに個別指定される高度な医療技術）に該当しておらず、特約の給付対象外となっています。
ICL費用を安く抑える3つの方法｜医療費控除でいくら戻る？
公的保険の対象外であるICLですが、状況によっては税制上の優遇措置を受けられる可能性があります。また、クリニックの割引キャンペーンを活用することで、実質的な自己負担額を下げる工夫が可能です。
方法1：医療費控除で税金の還付を受ける
税制上の優遇制度である医療費控除ですが、ICL手術において適用されるかどうかはケースによって異なります。詳細な条件を確認しておきましょう。
医療費控除とは？対象となる費用
国税庁は視力回復レーザー手術（レーシック）について「眼の機能そのものを医学的な方法で正常な状態に回復させるものであり、医師の診療又は治療の対価と認められる」として医療費控除の対象になるとの見解を示しており、眼内にレンズを挿入して視機能を矯正するICL手術も同様の考え方で医療費控除の対象になるとされています。白内障などの特定の疾患に伴う手術に限られるものではありませんが、最終的な可否は個別の状況によって判断されるため、事前に税務署や税理士に確認しておくと安心です。1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費が原則として10万円を超えた部分の金額が所得から控除されます。
還付金の計算方法と【年収別】シミュレーション
医療費控除の対象となる場合、手元に戻る金額（還付額）は以下の計算式で求められます。
- 医療費控除額 ＝ 実際に支払った医療費 － 保険金などで補填された金額 － 10万円（※総所得200万円未満の場合は総所得金額の5%）
- 所得税の還付額 ＝ 医療費控除額 × 所得税率（年収に応じた税率）
また、翌年度の住民税も「医療費控除額 × 10%（一律）」の分だけ軽減されます。以下は、医療費控除の対象と認められ、両眼のICL費用が70万円だった場合の、年収別の実質的な軽減・還付総額のシミュレーションです（他の医療費がないものと仮定）。
- 医療費控除額：60万円所得税還付金：3万円住民税軽減額：6万円（自己負担額は実質約61万円）
- 医療費控除額：60万円所得税還付金：12万円住民税軽減額：6万円（自己負担額は実質約52万円）
- 医療費控除額：60万円所得税還付金：13.8万円住民税軽減額：6万円（自己負担額は実質約50.2万円）
確定申告（e-Tax）での申請手順と必要書類
医療費控除を受けるためには、手術を行った翌年の2月16日～3月15日の期間に確定申告を行う必要があります。近年は、国税庁の「確定申告書等作成コーナー」からe-Tax（電子申告）を利用することで、スマホやパソコンから簡単に手続きを完結できます。申請の際には、クリニックから発行された領収書をもとに「医療費控除の明細書」を作成して添付します。領収書そのものの提出は不要ですが、税務署から提示を求められる場合があるため、5年間は自宅で大切に保管してください。
方法2：民間の生命保険（手術給付金）を確認する
加入している民間の生命保険や医療保険において、「手術給付金」の対象となる場合があります。保険の契約時期やプランによって「レーシックやICLなどの屈折矯正手術は対象外」と明記されていることも多いですが、古い契約や一部の特約では片眼あたり数万円から10万円程度の手術給付金が支払われるケースが存在します。適応検査を受ける前に、保険会社に「契約している保険が、ICL（有水晶体眼内レンズ挿入術）の手術給付金対象になるか」を問い合わせておくとスムーズです。
方法3：クリニック独自の割引・キャンペーンを利用する
多くのクリニックでは、少しでも患者の負担を減らすために独自の割引制度を導入しています。これらを賢く組み合わせることで、数万円単位での値引きが期待できます。
- そのクリニックで既に手術を受けた知人や家族から紹介を受けることで、数万円が割引される制度です。
- 術後の経過写真やアンケートの提供に協力することで、通常料金よりも安く手術が受けられるプランです。
- 学生証の提示や、加入している福利厚生サービスの特典を利用することで割引が受けられます。
ICLの支払い方法｜医療ローンでの分割払いは可能？
高額なICL費用を一度に支払うのが難しい場合でも、様々な支払い方法が用意されています。ご自身のライフプランや貯蓄状況に合わせて無理のない方法を選択できます。
主な支払い方法（現金・クレジットカード・医療ローン）
ICLの支払い方法には、主に以下の3種類があります。
- 金利手数料や手数料が一切かからないため、最も総支払額を低く抑えることができます。
- 一括払いや分割、リボ払いが選択できます。カード会社独自のポイントが貯まるメリットがありますが、分割やリボを選択した場合は年率12%～15%程度の高額な手数料が発生することに注意が必要です。
- 信販会社がクリニックに代わって医療費を立て替え、患者が分割で返済していく仕組みです。一般のクレジットカードの分割払いよりも金利が低く設定されていることが多いのが特徴です。
医療ローンとは？月々の支払いシミュレーション
医療ローンは、安定した収入（学生の場合はアルバイトや親権者の連帯保証）があれば申し込むことができます。クリニックによっては「〇〇回払いまでは金利手数料無料」といったキャンペーンを行っているところもあります。仮に金利手数料がかかる一般的な医療ローン（実質年率約5.0%）を利用して、総額65万円を分割払いした場合の月々返済額のシミュレーションです。
- 月々の支払い額 約28,500円（総支払額 約68.4万円）
- 月々の支払い額 約19,500円（総支払額 約70.2万円）
- 月々の支払い額 約12,300円（総支払額 約73.8万円）
このように、支払回数を多くすれば月々の負担は1万円程度に抑えられますが、金利による総支払額の増加も考慮する必要があります。
分割払いでも医療費控除は受けられる？
特定の疾患に伴う手術など、医療費控除の対象に該当するケースにおいて、医療ローンやクレジットカードの分割払いを利用した場合でも控除の申請が可能です。ただし、控除の対象となるタイミングに注意が必要です。医療ローンの場合、信販会社がクリニックに全額を立替払いした「契約成立の年」に、手術代金の総額がその年の医療費控除の対象となります。翌年以降に支払う分割金については、その年の医療費控除に重ねて計上することはできません。
【徹底比較】ICL vs コンタクトレンズ vs レーシック
ICLの導入を迷う方の多くが、現状のコンタクトレンズ生活を続けることや、もう一つの視力矯正手術であるレーシックとの費用差で悩んでいます。長期的なコストパフォーマンスと特徴を比較してみましょう。
長期的なコストで比較！ICLとコンタクトレンズの損益分岐点
ICL手術の初期費用は確かに高額ですが、コンタクトレンズを使い続ける場合も、毎月のケア用品代や定期的なレンズ購入費が発生し続けます。使い捨てのワンデーコンタクトレンズ（両眼で月6,600円と仮定）を使用し続けた場合のコストと比較すると、約8年で累計費用がICL手術（約66万円）と同額になります。つまり、20代～30代の比較的若い段階でICL手術を受ければ、その後の人生における生涯コンタクトコストよりも安くなり、使えば使うほどコストメリットが大きくなります。
ICLとレーシックの違いを費用・特徴から比較
もう一つの代表的な視力矯正法であるレーシックとの比較は、自身の希望する生活様式や眼の状態に合わせて行う必要があります。
- レーシックは両眼で約20万～46万円であり、ICL（両眼45万～80万円）に比べて初期費用が安く済みます。
- レーシックは角膜をレーザーで削るため、一度削った角膜を元の状態に戻すことはできません。一方、ICLは眼の中にレンズを挿入するだけなので、万が一トラブルが生じた場合や将来白内障手術を受ける際、レンズを自由に取り出す（元の眼に戻す）ことが可能です。
- レーシックは削れる角膜の厚さに限界があるため、強度近視や角膜が薄い方は手術を受けられません。ICLは角膜を削らないため、強度近視や乱視の強い方でも幅広く対応可能です。
- レーシックは角膜の神経を切断するため術後にドライアイが発症しやすいですが、ICLは3mm程度の小さな切開窓からレンズを入れるだけなので、ドライアイを引き起こしにくいメリットがあります。
失敗しない！費用で後悔しないためのクリニック選び6つのポイント
ICLは一生ものの眼に施す医療行為です。表示価格の安さだけに惑わされず、安全性と価格の透明性を兼ね備えたクリニックを選ぶための6つの基準を紹介します。
ポイント1：料金体系が明瞭で総額がわかりやすいか
ウェブサイトやパンフレットに掲載されている料金に、適応検査料、術前検査料、レンズ代、麻酔代、術後薬代、一定期間の定期検診料がすべて含まれているかを確認してください。「手術代が安く見えたが、検査や薬代が別途上乗せされて結局高くなった」というトラブルを防ぐため、追加料金が発生しない明朗会計なクリニックが信頼できます。
ポイント2：アフターフォローや保証内容が充実しているか
手術後の万が一の合併症や、経過とともに視力が変化してしまった場合への備えが必要です。レンズの度数変更やサイズ調整、位置ずれの再手術が「術後何年間まで無料で対応してもらえるか」という保証期間を必ず確認しましょう。3年間の長期保証を設けているところから、半年～1年程度のところまでクリニックによって大きな差があります。
ポイント3：医師の実績や資格（ICL認定医など）は十分か
ICL手術を執刀するためにはスターサージカル社などの製造元による認定を受ける必要があります。さらに、指導医である「エキスパートインストラクター」の資格を持つ医師が在籍しているクリニックであれば、より難易度の高い症例やトラブルにも迅速に対応できる高度な技術力を備えている証明となります。
ポイント4：豊富な支払い方法に対応しているか
金利ゼロの医療ローンキャンペーンを行っているか、主要なクレジットカードが利用可能かなど、支払いの選択肢が豊富なクリニックを選びましょう。窓口で丁寧な資金計画のシミュレーションに対応してくれるかどうかも、誠実さを見極めるポイントです。
ポイント5：カウンセリングが丁寧でリスク説明も十分か
ICLは非常に優れた手術ですが、ハロー・グレア現象（夜間に光がにじんだりギラついて見えたりする現象）や、術後の感染症といったリスクがゼロではありません。メリットばかりを強調するのではなく、これらのリスクや術後の制限事項について事前に分かりやすく説明し、疑問にすべて答えてくれるクリニックを選ぶことが失敗を防ぐ鍵となります。
ポイント6：症例数が豊富で衛生管理が徹底されているか
手術件数（症例数）が多いクリニックは、医師の練度が高いだけでなく、あらゆる眼の形状に合わせた最適なレンズサイズを選定するノウハウが蓄積されています。また、院内感染を防ぐための手術室の衛生管理体制や、何年間も術後感染症ゼロの記録を維持しているかといった安全基準も重視すべきです。
ICLの費用に関するよくある質問
最後に、ICLを検討している多くの方が抱く、費用に関する代表的な質問に回答します。
Q. ICLの費用は今後安くなりますか？
ICLに使用されるレンズは海外から輸入される高度な精密医療機器であり、また手術には高度な専門技術を要するため、近い将来に劇的に価格が下がる可能性は極めて低いです。むしろ、円安による輸入コストの上昇や人件費・資材費の高騰により、価格が据え置き、または値上げされるリスクもあるため、「いつか安くなる」のを待つよりも、早く受けて裸眼の生活を楽しむ方が費用対効果としては高くなります。
Q. 強度近視や乱視だと追加料金は必ずかかりますか？
多くのクリニックにおいて、乱視矯正が必要なレンズ（トーリックレンズ）を使用する場合は、片眼あたり5万～10万円程度の追加料金が加算されます。一方で、一定レベルの強度近視であれば基本料金に含まれている場合もありますが、厚生労働省の認可範囲を超えるような超強度近視の場合には、海外からの特別発注レンズとなり、追加料金や取り寄せ期間が発生することがあります。
Q. 万が一レンズを取り出す場合の費用は？
将来的に白内障や別の眼疾患になった際、またはどうしても眼に合わず取り出す場合の「レンズ抜去手術」の費用は、保証期間内であれば無料で行ってくれるクリニックが多いです。しかし、保証期間が過ぎた後は、片眼につき10万～20万円程度の取り出し費用が自己負担となる場合があります。契約時に取り出しに関する保証条件も必ず確認しておきましょう。
Q. 遠方のクリニックに通う場合、交通費も医療費控除の対象になりますか？
医療費控除の対象となる場合、遠方のクリニックで手術を受けるために利用した電車やバスなどの公共交通機関の運賃は、通院に必要な経費として認められます。ただし、自家用車で通院した場合のガソリン代や高速道路料金、駐車場代などは控除の対象外となります。領収書が出ない公共交通機関の場合は、家計簿などに日付、区間、運賃をメモしておくことで申告が可能です。
まとめ：ICLの費用は総額で判断！まずは適応検査で正確な見積もりを
ICL（眼内コンタクトレンズ）は、両眼で45万～80万円と決して安くない初期投資が必要ですが、コンタクトレンズを生涯使い続けるコストや、何よりも「朝起きてすぐにクリアな世界が広がる快適さ」「災害時などの緊急時の安全性」というプライスレスな価値を考えれば、極めて費用対効果の高い治療法です。クリニックを選ぶ際は、見かけの安さにとらわれず、検査料やアフターケアを含めた総額と保証内容をしっかり比較することが重要です。多くのクリニックで初回の適応検査やカウンセリングを受け付けていますので、まずはご自身の眼がICLに適しているかどうかを調べ、正確な見積もりを出してもらう一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
本記事は一般的な情報の提供を目的としています。詳しい診療内容・費用に関しては当サイトのページをご参照ください
解説医師
秦 誠一郎
水晶体・網膜・硝子体手術・特殊コンタクトレンズ
平成2年3月：東邦大学卒業
平成2年5月：慶應義塾大学医学部眼科学教室入局
平成7年8月：眼科専門医取得
平成23年12月：スカイビル眼科医院院長